WACC(加重平均資本コスト)の 意味とわかりやすい計算

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このページでは、ファイナンス理論を学ぶ方に定番のWACC(ワック、加重平均資本コスト)について解説します。

企業の収益性を測る指標で有名なのがROEですが、WACCは、よりシビアに企業収益の実力を測る指標です。

  • 「ROEやPBRだけでは経営者の指標として不安」
  • 「企業価値をじっくり分析したい」
  • 「ビジネススクールで学ぶファイナンスを知りたい」

という方には非常に役に立ちます。

WACCとは

WACCは、資本と負債どちらも含めた、企業の全体的な資金調達コストです。

WACC(Weighted Average Cost of Capital|有利子負債・株主資本の税引後加重平均コスト)

WACCは経営者が資金効率を計算する、あるいは投資家が企業価値を評価する時などに非常に役に立ちます。

企業の利益、企業の価値は、コストとリターンの差から生まれます。
コストもリターンも、それぞれの要素をさらに分解していけば、何がドライバーなのかがわかります。

WACCは、企業価値のコスト面を計算するうえで有効です。

WACCとコーポレートファイナンス

まずは、企業の資金調達(コーポレートファイナンス)の仕組みからおさらいしましょう。

企業の資金調達には、ふたつの方法しかありません。

  • 株主からの出資→自己資本
  • 銀行・債権者からの融資・社債発行→負債

バランスシート
そしてそれぞれ、調達にはコストがかかります。

  • 自己資本なら、株主に還元しなければならない、配当金や自社株買いの費用
  • 負債なら、銀行や債権者に支払う支払利息

ここでいうコストとはファイナンスの時に証券会社に払う手数料とは別です。

CAPMをご存知の方は、WACC=株主還元+支払利息 と今のところ考えてください。

補足
CAPMとは、調達した総額資金のうち、自己資本の分についてだけ、株主還元分をコストと考えて計算するモデルです。

WACCの計算

ファイナンスの仕組みを思い出したところで、WACCの計算式です。

下の式は、自己資本の価額とそのための調達コスト、負債とそのための調達コストを加重平均しています。

wacc

企業はバランスシートの右側(負債欄)に全ての資金調達元が記載されていますが、資本と負債全体の資金調達コストが計算できれば、「この企業は資金を得るためにどれくらいのコストをかけているのか」が明確にわかります。

WACC計算式の項目

計算式の項目を順に解説します。

資本と負債

資本と負債は、それぞれバランスシートの負債と自己資本の数字を使えば良いでしょう。

補足
負債の中でも、退職給付引当金や買掛金など、借金とは性格が違うものがあります。
それらは「資金調達」と言えるのかどうか、アナリストで意見の分かれる項目もあります。
自己資本でも、新株予約権(ストックオプション)や、包括利益なども人によって扱いの方法が分かれます。

CAPM(資本コスト)

CAPMは、「投資家から出資を受けた分(自己資本)に対して、毎年自社株買いや配当金などでどの程度還元しているか」です。
たとえば自己資本が100で、毎年株主還元が10なら、CAPM=10/100=10%です。

負債コスト

負債コストは、社債や銀行融資への支払利息です。
バランスシートの有利子負債額を見て、損益計算書の営業利益から差し引かれている支払利息を見ます。
有利子負債額が100で、支払利息が5なら、負債コスト=5/100=5%です。

利率は当該企業のものがわからなくても、同業他社の基準がわかれば、規模などから推測することができます。

(1―TAX)については、支払利息は節税の効果があることが関係しています。
つまり利息が多ければ、それだけ利益は減ります。
法人税は利益に対して課税されるもので、利益が減れば法人税も減ります。
WACCの計算では節税になれば資金調達のコストが下がったことを意味するため、あえてTAX=法人税率を差し引いています。

WACCが優れている理由

WACCは、資本も負債もまとめて調達コストを計算する点で優れています。

経営で重視すべきは、企業全体のリターンとコストの差です。

コストは資本と負債で分かれますが、負債コストがいくら低くとも、資本コストがものすごく高ければ、資金効率が良いとは言えません。
逆もしかりです。

つまりWACCは、負債を極端に増やしたり、あるいは資本を極端に増やすといった、財務の小細工は一切通用しません。

CAPMの弱点

CAPMは資本コストを計算するモデルですが、株主から資金を調達するのに必要なコストのみで、負債の調達コストが加味されていません。

「株主に対しては株主還元によって報い、債権者に対しては利息によって報いているのだから、資金の調達コストとしては別々に考えるべきだ」と思うかもしれません。

しかし、企業価値を考える時、あくまでも調達した資金の総額に対して、本業でどれだけのキャッシュを稼ぐことができたのかが問題なのです

どのような資金調達方法を選んだかはそれほど重要ではありません。

ROEはリキャップSBなどで財務レバレッジを増やせば(純資産を減らして負債を増やせば)いとも簡単に高めることができます。
企業の収益力が同じのままであっても上がります。

補足
リキャップSBとは、新規に借入れをして自社株買いに充て、財務レバレッジを高めることです。

ROEを高めるために資本ではなく負債を増やし、結果的にROEは高くなったがその結果支払利息が非常に高くなったのに、「企業の稼ぐ力が上がった」と言えるでしょうか。

そのような見せかけの数字には意味がありません。
企業の本質的な稼ぐ力を見るためには、資金調達コスト全体で考えなければならないのです。

ファイナンスの話は、きちんと使えば企業価値を高めるために非常に役に立ちますが、このような財務上のテクニックにばかり使っては宝の持ち腐れです。

WACCとROIC

CAPMは株主が期待する最低限のリターンでしたが、WACCは資金の出し手(株主、銀行、債権者など全員)が期待する最低限のリターンと言えます。

WACCに対するリターンの指標は、何が適切でしょうか。

それは、ROICです。

ROEではありませんね(ROEは自己資本のことしか考慮に入れていませんから)。

ROIC(Return On Invested Capital|投下資産利益率)
roic-2

ROICは、投下した資本に対して、本業による稼ぎを示す指標です。
ROAとの違いは、ROAは単純に対する売上を計算するのに対し、ROICは遊休資産を除いて純粋に事業に投資した額に対しての現金収入を厳密に計算することです。

企業の包括的な資金調達を示すWACCに対しては、企業の包括的な稼ぐ力を表わすROICが適切です。
経営者は絶対にROIC>WACCとなるよう努力しなければなりません

事業をするために何円を引っ張ってきて、事業で何円キャッシュを稼いだのか。
>その儲けの中からそのお金を出してくれた人にはそれなりの見返りを上乗せして返して、再度に手元にいくら残ったのか。

これを示すのが、ROICとWACCの関係です。

WACCとCAPM

株主の資本コストを計算するCAPMですが、WACCを使えばいとも簡単に、かつ合理的な株主資本コストが計算することができます。

WACCを使ったCAPM計算

逆説的なCAPM(株主資本コスト)を計算するアプローチを解説します。

普通は、株主資本コストを計算する時、下のような式を使います。

リスクフリーレート+βi×マーケットリスクプレミアム(%)

これは、負債を加味していないので企業全体の資金調達コストを正確に反映していないという問題があると説明してきました。
そこで、WACCを株主資本の調達コストに逆算してあてがうのです。

具体例で考えましょう。

A社は株主資本コストが8%、負債コストが5%だとしましょう。
総資産は1億円で、資本負債比率は50:50です。
この時、CAPMだけ見れば8%ですが、実際資金の調達源である半分を占める負債は5%のコストで済んでいます。
つまり、これは100万円を負債で借りるのに年間5万円の利息がかかるということです。

この場合、株主資本コストはそのまま8%とするのではなく、まずはWACCを計算します。
(計算がややこしくなるので負債の(1-tax)は無視します)

WACC=〔資本×CAPM+負債×負債コスト(1-tax)〕/(資本+負債)
=(5000万円×8%+5000万円×5%)/1億円
=6.5%

これが資産全体の資金調達コストです。

うち株主資本の比率は50%で、この調達費用も本来8%のところ6.5%と考えます。
すると、株主資本5000万円の費用調達コストは5000万円×6.5%=325万円となります。

このアプローチによって、より現実的な資金調達コストが計算できます。
つまり、株主資本コストを下げる一方、負債に頼って負債コストを減らしていないか。
逆に、株主資本コストは一見高いが、負債コストが極端に低く、実はコスト優位な企業だという可能性はないか。

このように、一見逆説的ですが、じつは全体から考えた方が企業の実力が見えやすいこともあります。
これがファイナンスの知識の良い使い方でしょう。

WACCまとめ
  • WACCとは、企業の資金総額の調達にかかるコスト
  • 負債を増やしたりといった財務テクニックでもごまかせない企業の実力がわかるのが魅力
  • ROIC(リターン)とWACC(コスト)の差が企業が生んだ価値

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